電気自動車の充電設備に有料化の流れ

　最近、街をクルマで走っていると、日産のリーフや三菱のi-MIEBといった電気自動車が走っているところを見かけることが徐々に多くなってきました。最初は充電設備のインフラが整っていないなど不安視する声もありましたが、その後は急速にインフラの設備も充実してきています。

　今までは電気自動車の普及を推進するため、および充電設備の設置自体に実証実験的な要素もあったので、充電設備を無料で使えるようになっている場所も多くありました。たとえば、急速充電設備であれば、全国に1300箇所ありますが、そのうちの40%が無料で使うことができるそうです。

　しかし、NHKのニュースによれば、充電設備の提供に関するコストの負担が大きくなってきたこともあるので、有料化に転換することを検討している事業者が増えてきているそうです。そして、そこで得た売り上げを使って、さらに充電設備を増やす際の原資にする考えです。

　電気自動車であれば、日産のリーフが一回の充電で最大で160Km走ると言われていたと思います。一方、ガソリン車であれば、この160Km走行に必要なガソリン代は、燃費が10Km/lとして、16lのガソリンが必要なので、2240円程度ということになると思います。

　このとき、電気自動車では充電にどの程度のコストがかかるのかが気になるところです。

　さっそく調べてみると、電気代の安い夜間電力の割引適用を受けた場合で220円、昼間の普通の電気料金で670円と説明しているサイトがありました。その後、電気料金の改定などもあったので、変わってしまっているかもしらませんが、ガソリン代と比較すると、十分に安いことだけは間違えありません。

　ガソリンはたっぷりとガソリン税が課税されていることが、ここまで大きな差がつく要因の一つではないかと思います。調べてみると、1リットルあたり53.8円もの税金が課せられているそうです。現在、ガソリンの代金は1リットルで140円前後ですので、税金分が無かったとすると、90円前後ということになります。

　今後、バッテリーの技術が進化して1回の充電で500Kmくらい運転が出来るようになれば、電気自動車は間違えなく普及するのではないかと思います。そのとき、充電設備に対して課税することだけはやめて欲しいと思います。