最近の1ドル75円にもなる円高のあおりを受けて、日本の家電メーカーは非常に厳しい状況に追い込まれています。
パナソニックは赤字見通しに下方修正
パナソニックは通期の最終損失見通しを4200億円の赤字に下方修正、この巨額の赤字に陥る主要三要素は、
- 薄型テレビの事業縮小
- 半導体事業の縮小
- 三洋電機との重複事業解消に伴うリストラ費用
によるものです。
この、構造改革に充てる費用のうち、2650億円が薄型テレビの事業に費やされます。特にパナソニックが力をいれてきたプラズマテレビの事業にメスを入れます。
ソニーの赤字
ソニーについても、8期連続の営業赤字になる恐れがあり、累積赤字も5600億円になると、週間ダイヤモンドでは報じられていました。
中国メーカーのテレビは非常に安いので、仮に円高が改善されたとしても、値段だけで勝負するのは苦戦が強いられてしまいます。昔のブラウン管テレビの時代には、トリニトロン方式の画質の良さがソニーの売りになっていました。
しかし、デジタル化によって、外国のテレビと比較して日本メーカーの優位性が、なかなか発揮しにくい状況になっています。テレビを作るのも、液晶画面とチューナー、そして電源などの各部品を組み合わせることで、商品として成立するようになってきました。
日本の付加価値
日本メーカは3Dや高品位テレビなどの付加価値で勝負しようとしていますが、なかなか差別化が出来ずに苦労しているのが現状です。
アメリカのアップルは自身ではハードウエア工場を持たずに、商品の企画をして、外部の工場に発注するという形態で大きな利益を得ていますが、これは一つの解決に向けた方策なのかもしれません。
また、サイクロン式の掃除機、羽の無い扇風機などで一世を風靡しているダイソンのビジネスモデルも参考になるかもしれません。アップル社とは違い、ダイソンは自社の工場を持っているようです。
しばらくは日本の家電メーカーは苦しい状況が続くと思いますが、何か解決の糸口が見つかるのではないかと思います。今後の動きに注目をしたいところです。
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